「未病指標(ME-BYO INDEX)」とは、自分が「健康」と「病気」のグラデーションのどこにいるのか、生活習慣、認知機能、生活機能、メンタルヘルス・ストレスの4つの領域から、あなたの現在の未病の状態を数値等で「見える化」するものです。
「未病指標」を利用すると、未病に関する「3つの見える化」が可能となり、日々の健康管理と未病改善に役立てることができます。
1未病の数値が見える化
2未病のバランスが見える化
3未病改善の努力が見える化
皆様に手軽で簡単に利用してもらうために、県が運営する無償のスマートフォン用アプリ「マイME-BYOカルテ」に「未病指標」を測定する機能を追加しました。
「マイME-BYOカルテ」とは、健康情報を見える化し、毎日の健康管理を楽しく簡単にする、「未病の改善」応援アプリです。ぜひダウンロードしてご活用ください。
2015年度(平成27年度)
「未病サミット神奈川2015in箱根」で、健康と病気の間で連続的に変化する状態である未病を基軸に、新たなヘルスケア・社会システムの在り方について議論が行われました。
その成果として採択された「未病サミット神奈川宣言」で、「将来の自己のために、日常生活で自分の未病状態をチェックし、心身の状態の改善・維持に主体的に取り組むという行動変革を起こす」ことを明記しました。
2017年度(平成29年度)
9月に、有識者による「未病指標の社会システム化に向けた研究会(以下、研究会という)」を設立し、未病指標の定義と要件、未病指標の重点領域(生活習慣、認知機能、生活機能、メンタルヘルス・ストレス)を基に、心身の状態を総合的に示す総合的指標の開発の方向性を議論しました。
10月には、「未病サミット神奈川2017in箱根」を開催し、未病指標について、どのような指標を構築するか、科学的根拠の取得や指標の活用方法等を議論しました。
2018年度(平成30年度)
研究会で総合的未病指標の算出式、各重点領域の測定項目、総合的未病指標として表現するスコア、入力、表示形式の方向性について議論し、未病指標のプロトタイプを開発しました。
2019年度(令和元年度)
開発したプロトタイプは、83項目の測定が必要であり、その項目の中では医療機関等で実施する検査も含まれていたため、個人が自ら簡便に指標を算出することが困難でした。
この年の研究会で測定項目及び項目数の見直しを行い、県のスマートフォンアプリ「マイME-BYOカルテ」に未病指標を実装、3月にiOS版を公開しました。(Android版は2020年4月に公開)
2020年度(令和2年度)~
未病指標を使って、個人の行動変容を効果的に促進するには、データの蓄積・分析を進めて更なる精緻化を図るとともに、生活行動の違いによる将来の数値の変化を示す未来予測機能を構築する必要があります。県では、2020年から3か年の計画で、未病指標の精緻化に向けた実証事業を実施しています。
未病指標は、県が運営するスマートフォン用アプリケーション「マイME-BYOカルテ」で個人がいつでも測定できますが、他にも次のようなところで未病指標が活用され、未病改善の取組みに役立てていただいています。
健康イベントでの活用
未病の状態を見える化する未病指標は、市町村が実施する健康イベントやショッピングモールのイベントの測定ブースなどで活用されています。
参加者が自らの健康状態を知り、また、未病改善に繋がる健康関連のサービス・製品に興味を持つきっかけとなっています。
通いの場での活用
介護などの通いの場での未病改善に取り組む現場でも活用が始まっており、日頃実践している運動などのプログラムのモチベーションを高めることにもつなげることができます。
実証事業での活用
製品やサービス、プログラムの実証事業の中で行う効果検証の一つとして未病指標を活用することができます。総合的な未病の状態の測定結果が数値でわかることによって、より効果を実感できます。
未病改善スポーツドッグにおける未病指標測定
民間事業者での活用
県が認証している未病センターの一部では、健康状態の測定項目の一つとして、未病指標を取り入れています。測定後は、インストラクターから測定結果に応じたアドバイスを受けられるので、自分に合った未病改善の方法を知ることができます。
2020年3月にマイME-BYOカルテに実装した未病指標の機能を更に向上させるため、神奈川県立保健福祉大学大学院ヘルスイノベーション研究科及び神奈川県立がんセンターと連携し、未病指標の実際の測定データを用いた実証事業を行っています。
未病指標の未来予測機能の構築に向けた実証事業について
未病指標の機能向上を図り、県民の未病改善を一層促進するため、個人の健康に関する情報や未病指標の測定結果を蓄積・分析する実証事業を、県立がんセンター臨床研究所が行う「神奈川県みらい未病コホート研究」と連携して実施しています。
今後の展開
未病指標を活用する主体は個人に限らず、企業や自治体などにおいても様々な活用が期待されています。
詳しくは「未病指標」のページをご覧ください。